【初心者必見！】ビットコインETFの買い方｜メリデメもわかりやすく解説します！

ビットコイン投資を始めてみようかな。

調べてみたら「ビットコインETF」って出てきたけど何それ？

ビットコイン投資とどっちがいいの？

このような疑問や悩みはありませんか？

この記事では「ビットコインETF」について、わかりやすく解説します。

今回、お伝えする内容は下記の3つです。

ビットコインETFとは？
ビットコインETFの買い方
ビットコインETFのメリット・デメリット

これからビットコイン投資を始める方、すでに始めている方、どちらもビットコインETFのメリットとデメリットは知っておいて損はありません。

それでは、さっそく見ていきましょう。

1．ビットコインETFとは？

ビットコインETFとは「ビットコインの価格に連動する上場投資信託」のことです。

かんたんに言うと、あなたの代わりにビットコインを購入してくてる会社があって、その会社が売っている株式みたいなものだと考えてください。

ビットコインETFの場合、仮想通貨取引所ではなくAppleやAmazonの株と同じように株式市場で売買することができます。

ここまで説明してきましたが、

すみません。

大事なことをまだ伝えていませんでした。

実は、そのビットコインETFなんですが、まだ日本には存在していません！

ないんかーいっ！！

すみません…。

しかし、今年の6月にアメリカでビッグニュースがありました。

なんと、世界最大の資産運用会社ブラックロックがSECにビットコインETF（現物）の申請を行ったのです！

ブラックロック、ビットコイン現物ＥＴＦを承認申請 https://t.co/O1MFqa44aj
— ロイター (@ReutersJapan) June 16, 2023

アメリカでは、新しくETFをつくる場合、SEC（米国証券取引委員会）日本の金融庁のような公的機関に申請し、承認される必要があります。

SECは仮想通貨に対して厳しいので、承認されない可能性もありますが、なんてったってブラックロックはこれまでETF承認99%以上という実績のある、世界最大の資産運用会社が申請していますからね！期待が高まります。

ビットコインETFは、2023年12月末か2024年1月中に承認される可能性が高いと言われています。

ビットコインETFが承認されると、SECお墨付きの正式な金融商品として、世界中に認知されます。

今までビットコインに信用がないため投資をしてこなかった、大口の機関投資家の資金が大量に流入してくる可能性が非常に高いです。

さらに来年2024年と言えばアレがありましたよね？

そう、アレです。

「半減期」です。

過去の記事でもご説明しましたが、ビットコインのバブル期と半減期はリンクしています。

ETF承認＋半減期＝バブル到来！

ぼくはそう予想して戦略をたてています。

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2．ビットコインETFの買い方

アメリカでビットコインETFが承認されると、ぼくたち日本人もSBI証券や楽天証券などのネット証券を通じ取引できるよになるでしょう。

ただし、アメリカの株式市場での取引となるため、外国株式用の証券口座の開設が必要となります。

ネット証券で、すでに国内証券用の口座を開設している人であれば、外国用口座の開設手続きもオンラインで口座開設が可能です。口座を開設していない人もオンライン手続きで1〜3日程度で開設できます。

しかし、日本でビットコインETFを買える時期はいつになるのかわかりません。

アメリカがビットコインETFを承認すると、大口の機関投資家の資金が大量に流れてくることから、ビットコインの価格は大きく上昇する可能性が高いです。

現在（2023年12月）のビットコイン価格1BTC600万円で買えることは、まずないでしょう。

また、株式のような金融商品は、ある程度の資金が必要になります。

このようなことから、今のうちに少額（500円〜）ではじめられる仮想通貨取引所でビットコインを仕込んでおくのも得策です。

＞＞コインチェック公式サイトはこちらから

3．ビットコインETFのメリット・デメリット

ビットコインETFのメリット・デメリットをしっかり理解して、あなたの戦略の参考になれば幸いです。

では、サクッと見ていきましょう！

メリット

メリットは下記の3つです。

分離課税が適用される
税金が安くなることがある
リスクが低減できる

分離課税が適用され確定申告がめっちゃ楽

ビットコインETFは株と同じように分離課税の対象となります。

分離課税になれば、ETFを売買した際に、確定申告がめちゃくちゃ楽です。

証券口座の「特定口座」を開設すれば、譲渡益（売買して得た利益）が出ていれば自動的にそれにかかる税金分の金額を、証券会社があなたに代わって納税してくれます。

参考サイト：SMBC日興証券公式サイト

税金が安くなることがある

結論から言うと、「株式投資」と「ビットコイン（仮想通貨）」では税金の計算方法が違います。

仮想通貨と株の両方でめちゃくちゃ儲けた（同額）場合「株式投資」の方が税金が安いです。

ビットコインETFの場合、利益にかかる税率は一律20%の分離課税です。

仮想通貨取引所でビットコインを直接取引し、めちゃくちゃ儲かった場合、その利益にかかる税率が20%以上であれば、ビットコインETFの方がお得ということになります。

所得税の税率
国税庁公式サイトから引用

上の表は、ビットコイン（仮想通貨）にかかる税率です。

例えば、給与所得が500万円、仮想通貨の利益も500万円の場合、合計所得が1,000万円となり、税率が20%から33%へアップします。

仮想通貨の具体的な計算方法は、給与所得（総所得から給与所得控除や基礎控除、社会保険料控除等を引いた額）とビットコイン投資によって得た利益（雑所得）を合算し、その合計額の定められた税率をかけたうえで所得控除を引いた金額になります。

累進課税制度であり、所得が大きいほど税率は高くなります。

うーん、むずかしいですね…。

かんたんに言うと、年収の高い人や、投資額が多く、利益額が大きくなる可能性がある人は、ビットコイン（仮想通貨）で儲けると税率が高くなるため、ETF（株と同じ税率20%）の方が税金が安くなる可能性があります。

リスクが低減できる

仮想通貨取引所でビットコインを売買する際、過去の大事件からハッキングや取引所の倒産のリスクがつきまといます。

しかし、ビットコインETFの場合、SEC（米国証券取引委員会）によって運用会社が厳しく監視されていますし、そもそもブラックロックなどの資産運用会社は、規模が格段に大きいのと厳重なセキュリティ対策をとっているため、上記のリスクは100%とは言えませんが、ほぼないと言っても過言ではありません。

デメリット

デメリットは下記の3つです。

管理手数料がかかる
取引時間に制限がある
買ってもつ以外の選択肢がない

管理手数料がかかる

ビットコインETFの場合、運用会社が資産の管理をするため、管理手数料がかかります。

これはETFの種類や運用会社によって金額が変わってくるため、いくらになるかは今のところわかりません。

わかり次第、記事にしますので続報をお待ちください。

取引時間に制限がある

仮想通貨取引所の場合は、24時間取引可能ですが、ビットコインETFは「株式市場」で売買しますので、市場が開いている時間でしか取引できません。

アメリカの株式の取引時間は、日本時間で23:30〜翌朝6:00（サマータイムでは22:30〜5:00）

市場が閉まっている時に〇〇ショックなどの事件が起こった時は、取引ができないのはデメリットと言えます。

買って持つ以外の選択肢がない

ビットコインなどの仮想通貨は、取引所でいろいろなサービスがあり、貸したり（レンディング）、預けたり（ステーキング）することで報酬がもらえます。

しかし、ビットコインETFはそれができません。

これはビットコインETFのデメリットと言うよりは、仮想通貨取引所で購入することのメリットと言った方が良いかもしれませんね。

まとめ：【初心者必見！】ビットコインETFの買い方｜メリデメもわかりやすく説明します

いかがだったでしょうか。

ビットコインを直接買うのか？ビットコインETFを買うのか？どちらにもメリット・デメリットがあり、選ぶのは少しむずかしいかもしれません。

もし、ビットコインETFが承認されれば、ビットコイン価格の高騰がかなり期待できます。

投資の鉄則は「安い時に買い、高い時に売る」です。

毎度毎度、得をするのはバブル前に買った人たちであり、バブルを聞きつけた後で買った人たちは、ほぼ損をします。

少額でも良いので、まだ間に合うこのタイミングで投資を始めてみることをおすすめします。

ビットコインETFを買う予定の方についても、承認されて実際に日本で取引ができるようになるには、少しタイムラグがあるかもしれません。

タイムラグによる機会損失を防ぐためにも、ひと足先に仮想通貨取引所でビットコインを購入するのも賢い戦略です。

そうすれば、ニュースにも関心が出ますし、価格変動の大きいビットコインの値動きにも慣れることで、心にゆとりをもつことができます。

ぼくは、バブルはまだまだこれからだと考えています。その根拠や戦略を以下の記事にまとめていますので、もしよければ読んでみてください。

今回は以上です。最後まで読んでいただき、ありがとうございました。

コインチェック公式サイト